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引っ越し前後にやることまとめ ~脱!手続き漏れ~

こんにちは、AGでプリセールスエンジニアをしております、ナベです。

気が付けばもう6月となりましたが、少し前まで新生活シーズンだったこともあり、進学や就職、転勤などをきっかけに引っ越しをされた方も多いのではないでしょうか。

私自身も今住みたい場所を求めてこれまでに7回程引っ越しをしており、そのたびに役所の手続きやライフラインの契約変更、住所変更など、数多くの準備を行ってきました。

引っ越しが決まると、新居探しや荷造りだけでなく、役所への届け出やライフラインの手続きなど、やるべきことが一気に増えます。

「何から始めればいいのかわからない」
「手続きを忘れて後で困りたくない」
「引っ越し当日をスムーズに迎えたい」

そんな方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は引っ越しの際にやるべき手続きや準備について本記事内にまとめてみようと思います。
自分自身の備忘録としてはもちろん、これから引っ越しを控えている方のお役に立てれば幸いです。

【本内容を読むにあたって】

本記事では、私自身の引っ越し経験をもとに記載しているため、
引っ越しの状況によって必要な手続きは異なりますので、
以下の点をご理解いただいたうえで見ていただけますと幸いです。

本記事の対象者

・引っ越し経験が浅いまたはしたことがない方。
・主に一人暮らしの方。
・国内での引っ越しを検討されている方。
・賃貸住宅への入居・退去を想定している方。

留意事項

2026年6月時点の情報をもとに記載しています。
手続き内容や必要書類は自治体や契約会社によって異なる場合があります。

最新の情報については各自治体や契約先の公式サイトをご確認ください。

以上の点を踏まえ、次項より実際の内容について見ていきましょう!

【引っ越し前にやること】

引っ越し準備で最も重要なのが、事前の手続きです。
内容によっては期限が決まっているものもあるため、余裕を持って進めておきましょう。
※私自身もかなり余裕を見越して進めるよう心がけております。

新居の選定および契約

当たり前の話ですが、引っ越しするうえでまずは新しく住む物件を決める必要があります。
立地や家賃だけでなく、通勤・通学時間や周辺環境、インターネット環境なども確認し、自身の望む部屋を選定してきましょう。

契約時には初期費用や入居日についてもしっかり確認が必要です。
特に入居日については、余裕を持った形で日程を決めておきましょう。

また、分譲賃貸の部屋を契約する場合、特性上、入居可能日がギリギリまで確定しない場合が多いため、通常の賃貸契約よりも余裕を持って動くよう心がけたほうがよいです。

※分譲賃貸の部屋は前の入居者が解約の意思表示をした時点で不動産サイトに公開される場合が多く、明け渡し日の目安は記載されているものの、退去後の業者による原状回復クリーニングにどの程度かかるかによっても左右されるため、自身の希望する入居日に入れない可能性も考慮しておいたほうがよいです。

旧居の解約

住む場所が決まりましたら、管理会社や大家さんへ退去連絡が必要です。
一般的には退去希望日の1か月前(場所によっては2か月前)までに連絡が必要な場合が多いため、契約書を確認のうえ早めに手続きを進めましょう。

分譲賃貸の解約の場合、退去連絡の他、引っ越し申請が併せて必要になる可能性もあるため、退去日が決まったら早めに確認しておくと安心です。

また、「定期借家契約」としている場合は、指定されている日までに必ず退去が必要となるため、新居の入居可能日と併せて念入りな調整をすることをおすすめします。

引っ越し業者の選定および手配

引っ越し日が決まったら、できるだけ早めに実施しましょう。
特に新生活シーズンや土日・祝日は予約が埋まりやすいため、直前になると希望日時で予約できないこともあります。
業者を選ぶ際は、料金だけでなくサービス内容や補償内容も確認し、複数社から見積を取得して比較検討するのがよいです。

また、分譲賃貸へ引っ越す場合は、マンションの管理規約によって引っ越し作業に関するルールが定められていることがあります。
エレベーターの利用予約や共用部分の養生、作業可能時間の制限などが設けられているケースもあるため、事前に管理会社へ確認しておいたほうがよいです。
※場所によるかもしれませんが、最近は引っ越し業者の方で事前に調整してくれる場合も多くなってきているイメージです。

転出届

引っ越し前における重要な手続きです。
現在住んでいる市区町村から別の自治体へ引っ越す場合は、本届け出が必要となります。
引っ越し予定日の14日前から手続きできることが一般的なため、忘れがちになりますが、余裕を持って対応しておきましょう。

ライフライン(電気/ガス/水道)の手続き

旧居での利用停止および新居での利用開始手続きをそれぞれ事前に進めておきましょう。
特にガスは手続き後に立ち会いが必要となる場合があるため、引っ越し日が決まったら早めに予約しておくと安心です。

インターネット回線の手続き

現在利用しているインターネット回線を継続する場合は移転手続きを、新たに契約する場合は新規申し込みを実施しましょう。
回線事業者や建物の設備状況によっては開通工事が必要となるため、引っ越し日が決まったら早めに対応しておくことをおすすめします。
引っ越し作業と同様、新生活シーズン等の繁忙期と重なる場合は開通時期がかなりずれる場合もあるため、余裕をもって動くようにしましょう。

また、分譲賃貸の場合はマンション全体で導入されているインターネット回線が指定されているケースがあり、建物自体の開通工事ができない等の理由で契約中の回線を解約するケースとなることも多いため、注意が必要です。

郵便物の転送届

私自身も意外と漏れがちな対応だと思っています。
※現に前の方の郵便物が入っているのを目にすることが多いため、忘れているんだろうなと思っています。

郵便局へ転居届を提出することで、旧住所宛ての郵便物を新住所へ転送してもらうことができます。
期間は届出日から1年間となっており、その間に各種住所変更も順次対応できるため、引っ越し前に実施しておくことをおすすめします。

なお、本内容は郵便局の窓口だけでなく、インターネットからも手続きが可能なため、仕事等で行く暇がない場合も安心して対応ができます。
※私自身も毎回オンラインで申請しています。

荷造り

引っ越し準備の中でも、意外と時間がかかる作業のひとつです。
「まだ大丈夫」と思っていると、気付けば引っ越し前日になって慌ててしまうこともありますので、余裕をもって対応しましょう。

使用頻度の低いものから順次進めることで、引っ越し直前の負担を軽減できます。
仕事が忙しい等、どうしても時間がない場合は、引っ越し業者が提供しているオプションプランを契約し、対応いただくのも手です。

【引っ越し当日にやること】

引っ越し当日は荷物の搬出・搬入に気を取られがちですが、旧居や新居の確認作業も重要です。
後からトラブルにならないよう、一つひとつ確認しながら進めていくのが大切です。

荷物の搬出確認

引っ越し業者による搬出が完了したら、荷物の積み忘れや部屋への置き忘れがないかを確認しましょう。
特に各種収納スペースやベランダなどは見落としやすいため、一度全ての場所に目を通しておくことが重要です。

また、元々部屋に備え付けられている物品を誤って持っていっていないかも併せて確認しておきましょう。

旧居および新居のライフライン(電気/ガス/水道)の確認

旧居では電気や水道の消し忘れがないかを確認し、新居では事前に申し込んだライフラインが問題なく利用できるかを確認しましょう。
特に旧居に関しては後述の立会いまでに停止しておくことが必須の場合もあるため、忘れずに確認しておきましょう。

新居の傷や設備確認

新居へ入居したら、壁や床、設備などに傷や不具合がないかを確認しましょう。
気になる箇所があれば写真を撮影し、管理会社や大家さんへ早めに連絡することをおすすめします。
入居時からあった傷を記録しておくことで、退去時の原状回復費用に関するトラブルを防ぐことができます。
※実際に私自身直近で住んでいる部屋に関しても入居後、一部の壁が剥がれかけている状態の場所があったので、即時管理会社に連絡し、対応いただいた次第になります。

旧居の契約最終日の立会い

退去立会いでは、管理会社や大家さんと一緒に室内の状態を確認します。
設備の故障や破損箇所について確認されることがあるため、事前に気になる箇所は整理しておくとスムーズです。

また、原状回復費用について説明を受ける場合もあるため、不明点があればその場で確認するようにしましょう。

よく、本立会いに関しては一緒にしない方がいい等の意見もWeb上で散見されますが、認知していない費用を後から請求されるよりかは本対応ではっきりとさせるためにも私はやっておいたほうが良いと思います。

【引っ越し後にやること】

引っ越しが完了して一段落した後も、各種手続きや住所変更対応が残っています。
後回しにすると忘れてしまうことも多いため、早めに対応しておきましょう。

転入・転居届

引っ越し後における重要な手続きです。
他の市区町村へ引っ越した場合は「転入届」を、新住所と旧住所が同じ市区町村内の場合は「転居届」の提出が必要です。
どちらも原則として引っ越し後14日以内に手続きを行う必要があるため、忘れないうちに対応しておきましょう。

各種住所変更

自身で所有および登録している各種サービスが多いほど漏れが生じやすい手続きです。
住所変更を怠ると、重要な通知や宅配物が旧住所へ送付される可能性がありますので、忘れずに対応しておきましょう。

なお、主な項目としては以下が挙げられるかと思います。

◆マイナンバーカード

転入届や転居届と同じタイミングで手続きできるので、役所へ行った際にまとめて対応したほうがよいです。
住所変更の際に登録した暗証番号の入力が必要になりますが、そのまま忘れてしまったという話もよく聞かれます。
この場合、住民登録のある市区町村の窓口にて初期化および再設定作業が必要となるため、メモを取ったうえで忘れずに保管しておきましょう。

◆運転免許証

手続きは警察署や運転免許センター等で実施可能です。
必要書類は自治体によって異なる場合があるため、事前に確認しておくとスムーズです。

◆金融サービス(銀行/クレジットカード/証券)

重要な通知や利用明細、取引関連書類が旧住所へ送付される可能性があるので、忘れずに対応しておきましょう。
最近はWeb上やスマホアプリから手続きできるものも増えているため、郵便物の転送サービスの期間中にまとめて対応しましょう。

◆他、自身が利用しているWebサイトやサービス

Amazon等のECサイトや携帯電話会社、サブスク契約をしているサービス等、普段利用しているサービスの内容を一通り見直しておきましょう。
なかには登録したが、使用しなくなり長年放置しているというのも発見できるかと思いますので、定期的に棚卸しておいた方が良いです。

◆勤務先への住所変更届

通勤手当の計算や社会保険、税務関連の手続きに影響する場合があります。
近年は企業型DC(企業型確定拠出年金)を採用している企業も多いため、早めに対応しておきましょう。
AGもそうですが、専用の申請フォームや社内システムから手続きを行うケースもあるため、事前に確認しておくことがおすすめです。

【終わりに】

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
こうして列挙してみるとやはり引っ越しは手続きや準備が多くて大変ですよね。
今回の内容が少しでも皆さんの手助けになればと思います。
私も次に引っ越すときは、きっとこの記事を見返していると思います(笑)

それでは今回はこの辺で。
また次の記事でお会いしましょう〜!

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{ この記事を書いた人 }

ナベ

エージェントグローに在籍して6年目に突入。
インフラエンジニア兼プリセールスエンジニアとして業務に従事。

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